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光システムでは、太陽光や風力発電、O&Mや再生可能エネルギー全般についての内容をブログにしております。
内容は秋田県内(秋田市内)に限らず、数多くの内容を盛り込んでいきたいと思いますので、よろしくお願いいたします。
今まさに再エネの時代に
2020-05-01
カテゴリ:再生可能エネルギー,太陽光発電
私たち光システムは、再生可能エネルギーに目を向け、施工を数多く行うことでその普及の一助となってきたという自負があります。
地球温暖化の問題もそうですが、現在世界的に蔓延している新型コロナウイルスの脅威により、経済が疲弊してきてもおります。
今まさにそのような危機に直面しても、太陽光発電により家庭での電気を賄ったりエネルギーの効率化を図ることは、私たちの今まで行ってきた生活リズムを委縮させることなく持続可能にしていくためにも重要です。
つらく、大変な時期ではありますが、皆様一致団結してこの困難に打ち勝っていきましょう。
私たちはこの「再生可能エネルギーの普及」を通じ、今までもまたこれからも社会貢献を果たしてまいります。
これからも光システムをよろしくお願いいたします。
CM撮影行いました
2020-04-15
カテゴリ:再生可能エネルギー,O&M,会社案内
弊社の新しいコマーシャル近日公開予定です。
今回は、撮影の様子を紹介します。
太陽光発電設備を点検している模様を撮影しました。
詳しい情報が分かりましたら、ここでまたご紹介します。
小形風車点検作業
2020-04-13
カテゴリ:再生可能エネルギー,風力発電,固定価格買取制度,O&M
弊社は風車の点検も行っております。今回は現地にて風車本体に汚れ・傷などないかを目視点検し、
更に必要に応じて風車を倒し、内部の亀裂等が発生していないかなど点検を行います。
今回は風車を高所作業車からの外観検査、および風車本体を倒した後ブレード溶接部に亀裂が生じていないかを確認する非破壊検査を行いました。
写真は一例ですが、弊社は点検業務も委託されておりますので、複数台の点検を同時に行います。
このように風車は日々の点検が重要になっています。
新年度価格確定
2020-03-24
カテゴリ:再生可能エネルギー,太陽光発電,風力発電,バイオマス発電,固定価格買取制度,設備認定(事業認定),電力申請
2020年(令和2年)度の価格が確定しました。
おおむね委員会案のとおりになりました。
ほとんどの電源については今年度まで確定しておりましたが、
太陽光のみ確定したという感じになりました。
特に10kW未満についてはおよそ4年ぶりに価格が発表されたことになり、かつ10kW以上50kw未満には地域活用要件(いわゆる自家消費分)を盛り込む必要がでてきたため、低圧と呼ばれる設備に関しては、全量売電はほぼなくなってきたとも言えます。
今回の発表はプレスリリース版のため、詳細については再度資源エネルギー庁のホームページに掲載されるようになれば、はっきりすると思われます。
詳しくは、固定価格買取制度のページへ
新年度の価格ほぼ確定か
2020-02-13
カテゴリ:再生可能エネルギー,太陽光発電,風力発電,バイオマス発電,固定価格買取制度,設備認定(事業認定),電力申請
毎年恒例の買取価格決定の情報ですが、つい先日資源エネルギー庁で
調達価格等算定委員会の意見が取りまとめられました。
それによると、令和2年度以降の価格が定まっていなかった、太陽光発電設備などの価格について
案が示されました。
この案は毎年ほぼそのまま決定されることから、来年度の価格と言って過言ではありません。
具体的な価格を例示しますと、
<太陽光発電>
10kW未満 21円/kWh
10kW以上50kWh未満 ※
<バイオマス>
(一般木質バイオマス等)10000kW未満 24円+α
(一般廃棄物・その他) 17円+α
※
令和2年4月1日~令和3年3月31日に認定されるもの
13円+α
令和2年3月31日以前に認定されるもの(地域活用要件なし)
12円+α
令和2年3月31日以前に認定されるもの(地域活用要件あり)
13円+α
αは消費税及び地方消費税相当分
なお、50kW以上250kW未満、250kW以上の太陽光、
洋上風力(着床式)は入札対象となります。
ここでの大きな注目点は、10kW以上の太陽光はなくなりはしないものの、
「地域活用要件」が必要とされます。
この地域活用要件とは、売電する割合を発電量の70%未満とすること、ということです。
別の見方をすると30%以上自家消費をする内容でなくてはならない、
ということです。さらに非常時に備えて一般利用できる仕組み(いわゆる自立運転)も求められます。
このため完全な全量売電は認められないこととなるため、10kW以上の余剰売電が
ますます重要となるということです。
令和2年3月末までの認定日について2つ挙げられているのは、駆け込み需要に対する
救済措置とも見ることができそうです。
この件については続報お知らせします。