【太陽光発電】株式会社光システム【再エネ】【秋田】－光システムのブログ

太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーは、ここ数年で設置数が増大してきていました。 特に太陽光発電についてはその設置コストの低下とほかの再生可能エネルギーに比べて 施工が比較的早く進められるので再生可能エネルギー全体に占める割合もかなり大きいです。 太陽光によってつくられるエネルギーは太陽に左右されるので、特に日中は発電するが 夜間は発電できないという特徴があります。 このことから発電によって得られた電気が好天時一気に流れ込んだり、夜間一斉に止まったりしますが 電気の需要は天候に左右されるものではないので、その時々で調整をする必要があります。 そこで今考えられている方法が、太陽光の設備を規模ごとに分けて、電気が過剰になりそうなときに 計画的に停電させたりすることが電力会社の間ではルールとして出来上がっています。 売電収入をもとに事業を考えていた方々にとっては非常に大きな問題ですが、 何事にもバランスが大事、ということになります。 そうした太陽光発電設備は数多く作り続けられてきましたが、 機器の保守点検については大規模な設備では検討されていても、 予算重視で小規模の設備を設置した方々はほぼしていないのが現実です。 自宅そばにあるのならまだしも、遠く離れたところにある設備について 管理していくということは非常に難しい問題です。 最近ではようやく遠隔監視装置と呼ばれる機器の動作を確認する機器を設置し、 インターネット回線などを利用して自宅からでも確認できるようになってきました。 しかしこれも現象を見るだけですので、実際にどうなっているかを判断するのは 別問題です。たとえば異常が発生していることが分かった時に、 すぐ駆けつけるか、そしてその異常に対処できるか、という問題があると思います。 ただもし正常に稼働していなければ充分分売電もできないことになりますので、 結果として所有者としては損失になります。 これを回避するにはやはり、定期的に保守点検する必要がどんな設備にも必要だということです。 弊社、株式会社光システムではそのようなご要望にお応えし、メンテナンス事業にも力を入れています。 過去に設置していて発電量に不安があるとか、機器の動作がおかしいなど、単発の要請にも お応えしますので、ぜひとも　光システム　をよろしくお願いいたします。

太陽光発電の大規模設置が見送られるようになってきた今、 風力発電それも小型の風力発電への注目が高まっています。 小型風力とはその名のとおり「小さい風力発電」ですが、 国内での「小型風力発電」には定義があります。 風車の規模の大小はあまり関係なく、 太陽光発電でいう５０ｋW未満と同じように 「低圧受電」ができる設備のことを言います。 風力発電の場合、これが２０ｋW未満とされており、 「一般用電気工作物」とも呼ばれますが 電気事業法にも規定されています。 なお、太陽光と風力を一緒に設置する場合には、 事業者が同じことが前提ですが 同一敷地内に設備を併存することが可能です。 余った土地を有効活用したい、という方には 検討してみる価値はあると思います。 この場合、低圧受電(一般尿電気工作物)の 最大容量が５０ｋW未満ですので、 風力の２０ｋＷ未満と太陽光の３０ｋＷ未満で 合計５０ｋＷ未満という設置も可能です。 小型風力は平成２８年度現在１ｋＷあたり５５円(+税)ですので、 太陽光の全量売電単価２４円(+税)よりも収益性を見込めます。

太陽光発電は、これから先が重要です。 これまでの太陽光発電は、固定価格買取制度によって 定められたいわば「高めの価格」によって電力会社に 購入してもらうことによる、導入の促進が図られてきました。

しかしながら、ここ数年のニュースなどでも話題になってご承知の とおり、設備設置件数は爆発的な伸びを見せてきました。

その結果、電力会社でそれまで購入していた電力が、想定される 電力需要を大幅に上回ってしまうことが確実となり、 発電した電力が消費できずに消失してしまうリスクが考えられました。

このため、電力会社各社では２年ほど前から太陽光をはじめとする 大規模な発電所については、一時契約を見送る決定もされてきました。

一方で買取の価格も年々低下し続け、２０１７年度からは法改正により 新たな制度へと移行することとなりました。 （詳しくは固定価格買取制度のページへ）

具体的には、これまで国の指針により決定されていた価格そのものが、 入札制度により決められ、最も安い価格を提示したところの価格が 採用される仕組みへと変わりつつあります。

これは、これから先の太陽光をうらなう試金石ではないかと思います。 国の方針としては２０３０年度までに、ベース電源（供給側の電力）としての 太陽光発電設備を含めた再生可能エネルギーの割合を総供給の２０～３０% 程度にするという見込みを出しております。

２０１３年度ベースで約１１％程度ですので、まだまだ増加するでしょう。

ただし、前述のとおり価格が下落していますので、新たに設置する方は 売電収入よりもできるだけ電気を購入しないようにしよう、という動きに 必然的になっていくと思われます。

電力は基本的に電気は貯めておけないため、消費しきれない部分は売電するか もしくは自然放電することになります。

このため、発電ロスを減らすために蓄電システムの導入も注目され始め、 公共設備については避難場所などへの非常用設備として設置されております。 家庭内ではまだまだ導入の割合は少ないですが、今後機器の価格が低下し、 蓄電がしやすい環境が整えば、より一層電気を買わなくて良い方向に向かっていくと思われます。

結果、再生可能エネルギーの本質であるクリーンエネルギーで環境にやさしい 未来が築かれていくのではないか、と我々施工業者も期待しているところです。